健康経営は企業文化の重要な一部となっており、従業員の健康とウェルネスをサポートするための様々な取り組みが行われていますが、NCS社が企業から体力測定の依頼をいただく際、健康経営の一環で行われることが多いです。（健康経営優良法人から依頼をいただくこともありますが、健康経営優良法人の認定項目にも従業員の心と身体の健康づくりに向けた具体的対策として、「運動機会の増進に向けた取り組み」が含まれています）
体力測定は、従業員の健康状態を評価し、健康リスクを特定するための貴重な手段です。身体的なパフォーマンスの測定や生活習慣の評価を通じて、従業員がどのように健康に取り組むべきかを理解することができます。これにより、個別に合った健康プランの策定や健康意識の向上が可能になります。
体力測定の評価レポートにも、結果を改善するためのお薦めの運動メニューを記載していますが、何らかのサポート体制がないと、運動習慣の継続が難しいのも事実です。
そこで、今回は健康づくりに継続的に取り組む方法を3つ紹介します。
1．アプリを活用して習慣化につなげる
例えば私の場合、下記のようなアプリを活用しています。
・Vitality
住友生命保険相互会社が運営する健康増進アプリですが、週間歩数目標を達成したら特典をゲットできるというインセンティブもあり、歩く習慣を続けやすい仕組みになっています。
・InBody
定期的に、体組成を測り、現状改善したい部分を自ら選択すると、お薦めのトレーニングメニューを設計できるようになっています。
健康管理アプリを導入している企業もあると思いますが、このように、ご自身の状況に合わせて、お薦めの運動メニューが提示されたり、目標を達成すると特典がついてくるインセンティブがあることで、運動も続けやすいと言えるでしょう。
2．定期的にイベント（スポーツイベント）を開催する
ウォーキングイベントなどに取り組んでいる企業もあるようですが、体を動かす機会を増やすために、従業員の皆さんで運動する機会をつくるのも一つですし、体力測定の結果にそったイベントを開催するのも一つです。
例えば、柔軟性を改善する目的でヨガイベントを開催するのも一つでしょうし、実際にバランス改善の目的で、「心と身体のバランスワークショップ」を開催したこともあります。
当日の様子も盛り込まれた参考記事です↓↓
HTTPS://NOTE.COM/YORIAI/N/N6816559FE424
３．オフィスを健康仕様（健康経営仕様）に変える
従業員の健康保持と健康増進が将来的に企業価値と収益性の向上につながるという考えのもと、経済産業省でも「健康経営オフィスレポート」と題して、健康経営オフィスのための7つのポイントとは何かがまとめられています。
その中の1つとなっている、”体を動かす”では具体的に、スタンディングディスクの導入やバランスボールを椅子代わりに活用するなどが挙げられていますが、
NCS社ではさらに突っ込んで、体力測定結果をもとに行うべき運動を、オフィスの中で自然に行うことができ、体力改善につながる環境（健康経営オフィス）を企画設計することをイメージしています。（1・2と比較して無意識レベルで運動ができる状態）
※WELL認証の評価項目の1つにもフィットネスが掲げられています
体力測定と運動継続を支援する健康経営オフィスは、従業員の健康とウェルネスを向上させ、生産性の向上に寄与します。企業は従業員の健康を大切にし、持続可能なビジネス環境を構築するために、オフィスを健康経営仕様にすることが一つの手段となり得ます。
従業員の健康づくりに悩んでいる企業様は、ぜひ下記よりお問い合わせをお待ちしております。
石井邦知（ISHII KUNITOMO）
2011年に独立し、スポーツイベント＆プログラムの企画運営事業を展開。
企業運動会の運営経験や、2017年に原田メソッド（目標達成メソッド）認定パートナー取得を経て、企業向けのサービスも展開している。
また2018年にまち活かし会社・NCS株式会社を設立し、1事業として、空間デザイナー、整体師と健康経営サポートチームを結成。
2020年より”健康まちづくり事業プロデューサー”として、体力測定を事業化し、企業や町会・商工会などの地域コミュニティ向けに実施してきた他、YouTube撮影やファンクラブ向け動画コンテンツとして、著名人とのタイアップ企画も多数行う。
その他、小学生向けのプログラムも展開しており、2015年度からは埼玉県川口市立青木北小学校,2018年度からは川口市立新郷小学校放課後子ども教室のコーディネーターを担当（2021年度からは両小学校を兼務）。その他、きゅぽらスポーツコミュニティ代表(総合型地域スポーツクラブ)、一般社団法人日本コムスポーツ協会代表理事
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